シフトが翌月にまたがった場合の労働時間の通算について
こんにちは。社会保険労務士の西田です。
秋から冬に季節が移り変わろうとしています。体調にはお気を付けください。(*^_^*)
最近、よく質問を受けますのが、複数のシフトのうち、一つのシフトが午前０時をまたがる場合、一旦午前０時で労働時間をリセットしてもよいものなのか、、というものです。
・Ａシフト １１：００～１７：００（休憩なし）
・Ｂシフト ２：００ ～１１：００（途中休憩６：００～７：００の１時間）
・Ｃシフト １７：００～翌２：００（途中休憩２１：００～２２：００の１時間）
※１箇月変形労働時間制の採用なし（就業規則に規定なし、労使協定の届出なし）
以上のようなシフトを採用している事業所様がありました。
この場合、Ｃシフトが午前０時をまたがっています。
ある事業所様より、「Ｃシフトを終えた後、継続してＢシフトに入ってもらった場合は、Ｃシフトを午前０時で一旦リセットして、午前０時からＣとＢのシフトを開始させることができないか？」というご質問を受けました。
私は、ＣシフトとＢシフトの労働時間を通算すべきと回答させていただきました。
理由としまして、労働基準法３２条第２項における１日の労働時間の考え方は原則、午前０時～午後１２時までの「暦日」であるとしています。この考え方を上記シフトにそのまま当て込むと、１７：００～０：００までの６時間。０：００～１１：００までの１１時間。と二つに分かれます。時間外となるのは、後者のみ。後者は途中休憩が１時間あったとしても、１０時間労働となり２時間のみが時間外となります。
一方、ＣシフトとＢシフトをそのまま通算しますと、１６時間労働となり、８時間は時間外となります。
事業所さまは「暦日」で時間外を８時間から２時間に抑えることができないか、、という悩みを抱えていました。
通常のこのようなパターンの場合でも、１箇月単位の変形労働時間制の採用を前提に、予めＣシフトとＢシフトを通算して勤務させることができるように労働日と労働日ごとの労働時間を特定していれば、１６時間労働させたとしても、時間外にはなりません。この事業所さまには、１箇月単位の変形労働時間制の導入をお勧めいたしました。
逆に、１箇月単位の変形労働時間制の採用をせずに、事業所様がシフトを緊急的に変更した場合、今回のような問題になるわけです。
※いずれにせよ、２２：００～翌朝５：００までの深夜割増（２割５分）は支払わなければなりませんのでご注意ください。
実務のご参考にされてください。